不動産を購入する流れは？事前に知りたい販売形態と注意点も解説！

不動産の購入にあたり、どのような流れで手続きを進めれば良いのかとお悩みではありませんか。
手続きを始める前に基本の流れやポイントを確認しておくと、不動産をスムーズに購入しやすくなります。
そこで今回は、不動産の販売形態に触れたのち、購入の基本的な流れと買主にとっての注意点を解説します。

不動産購入の販売形態とは

これから不動産を購入するなら、手続きの流れの前に販売契約を確認することが大切です。
販売形態は2種類あり、それぞれで特徴が異なるため注意しましょう。

販売形態①売主物件

売主物件とは、仲介業者を挟まずに売買をおこなう販売形態です。
購入を希望する場合、買主は売主に直接連絡し、自分で交渉や手続きをおこないます。
なお、プロの仲介なしに一般の方同士で不動産を売買するケースは少なく、建物や土地の販売時に売主物件を選ぶのは基本的に不動産会社です。
売主物件のメリットは、仲介業者を利用しないため、仲介手数料がかからないことです。
仲介を利用するケースより費用が少なく、金銭面の負担は軽減されます。
また、売買の交渉や手続きでは売主と買主が直接連絡を取り合うため、やりとりがスムーズです。
買主は売主の意向を直接把握でき、交渉や手続きをスピーディに進められる可能性があります。
一方、手続きはすべて自分でおこなう必要があり、流れなどがわからない場合は事前に調べなくてはなりません。
物件探しにもサポートはないため、手間はかかる傾向にあります。

販売形態②仲介物件

仲介物件とは、仲介業者を通して売買を進める販売形態です。
不動産市場において一般的な販売形態であり、さまざまな物件のなかで購入するものを選びたい場合に向いています。
仲介物件のメリットは、売買の手続きや契約などで全面的にサポートを受けられることです。
また、価格交渉もプロが代行するため、一般の方でも安心です。
一方、数々のサポートの代金として、仲介手数料が求められます。
金額は物件価格から計算される仕組みであり、条件によっては高額になるため注意しましょう。

▼この記事も読まれています
【2025年】不動産購入に適切な時期とは？統計上やライフイベントごとの時期を解説

不動産を購入する流れ

不動産を購入する流れには、さまざまな手続きがあります。
スムーズに不動産を購入できるよう、一連の流れは事前に確認しましょう。

希望条件の決定

不動産を購入する流れは、物件の希望条件を決めるところから始まります。
事前に決める希望条件は、価格・立地・建物の間取り・交通アクセスなどです。
各条件を決めるうえでのポイントは、今後の予定を視野に入れておくことです。
これから子どもが生まれる可能性があるなど、今後の予定を視野に入れて物件の希望条件を決めないと、将来的に困りかねないため注意しましょう。

物件探し

希望条件が決まったら、物件を探す段階に入ります。
物件はインターネットや不動産会社などで探せますが、資料の記載だけで購入を決めないことが大切です。
現地に足を運ぶと、資料から受けた印象とは違って見えることがあります。
気になる物件が見つかったら、実物を一度は見に行きましょう。

資金計画

購入する物件の目途が立つと、次は資金計画です。
費用をどのように工面し、返済はどうするのかなどを決めます。
事前にしっかりと資金計画を立て、無理のない条件となるように努めましょう。

購入の申し込み

上記の流れが終わり、購入の準備が整ったら、購入の申し込みに入ります。
不動産において、購入の正式な申し込みは書面でおこないます。
購入申込書に必要事項を記入して提出すれば、手続きは完了です。
なお、書類の原本は、仲介物件では仲介業者、売主物件では売主が用意しています。
買主のほうで書類を一から作る必要はなく、原本をもらって必要事項を記入するだけで構いません。

住宅ローンの事前審査

住宅ローンで費用を工面するなら、購入を申し込んだあとに事前審査を受けます。
事前審査とは、融資を正式に申し込む前に受ける簡易的な審査です。
融資の見込みを簡単に調べられ、結果は短期間のうちにわかります。
簡易的な審査ではあるものの、収入を証明する書類など、いくつか準備物があるため注意しましょう。

売買契約

以上の流れが終わると、売主と売買契約を締結する段階に入ります。
しかし、すぐに契約を締結するのではなく、最初に宅地建物取引士から重要事項を伝えられるのが基本の流れです。
提示される書類と口頭で伝えられる内容には注意し、不明点や問題点がないかをしっかり確認しましょう。
事前の確認事項に問題がなければ、正式に売買契約を締結します。
また、契約締結にあわせて、買主から手付金を支払うのが基本です。
手付金とは、売買契約が締結された証として支払うお金で、いずれは売買代金の一部に充てられるのが一般的です。
相場は物件価格の約5～10％ですが、金額は事前に確認しましょう。

住宅ローンの申し込み

売買契約を締結したら、住宅ローンの利用を正式に申し込みます。
ただし、事前審査を通過しているだけでは、融資はおりません。
本審査で正式に融資の可否が判断されるため、指定の書類をもれなく提出しましょう。

決済と引き渡し

住宅ローンの本審査を通過し、融資の利用準備が整ったら、決済と引き渡しに入ります。
決済とは、物件価格から手付金を差し引いた残りの代金をすべて支払う手続きです。
融資されたお金を合わせ、指定の金額をもれなく支払えば、物件の引き渡しを受けられます。
引き渡しでは、売主から物件の鍵を受け取るほか、司法書士によって所有権移転登記もおこなわれます。
一連の流れがすべて終われば、不動産の購入は完了です。

▼この記事も読まれています
【2025年】不動産購入の費用について！税金や保証料の内容も解説

不動産購入で後悔しないための注意点

不動産購入で後悔しないためには、購入前の入念な確認が不可欠です。
ここでは、重要な「資金計画」と「災害リスク」という2つの観点から、押さえておくべき注意点を解説します。

注意点①資金計画

不動産を購入するうえでの注意点は、まず資金計画にあります。
将来的に家計が苦しくならないよう、今後に予想される出費は資金計画に織り込んでおきましょう。
購入する不動産がマンションなら、修繕積立金の負担が始まります。
修繕積立金の注意点は、将来的に値上がりしやすいことです。
また、人件費の高騰により、物件の管理費も将来的に高くなる可能性が否めません。
マンションを購入するなら、修繕積立金や管理費の値上がりを想定しておいたほうが安心です。
一戸建てでは、修繕積立金は徴収されないものの、物件のメンテナンスは変わらず必要です。
シロアリ対策や屋根・外壁の塗装などでまとまった出費が発生するため、資金計画にしっかり織り込んでおきましょう。

注意点②災害リスク

不動産の買主にとって、物件の災害リスクは注意点です。
日本では災害が起きやすく、不動産を購入する時点から備えていないと被害が拡大しかねません。
不動産の購入前に確認したいのは、自然災害のリスクが地図上に記されているハザードマップです。
参照すると、予想される被害や避難所への移動のしやすさなどを地図上で確認できます。
購入を考えている物件が災害リスクの高い地域にないか、ハザードマップで事前に確認しましょう。
くわえて、建物を購入するなら、耐震性の確認が重要です。
築年数に注目すれば、建築時に適用された基準から、耐震性をある程度予想できます。
また、専門家に耐震診断を依頼するのも有効です。

▼この記事も読まれています
【2025年】重要事項説明とは？不動産購入時の確認内容についても解説

まとめ

不動産の販売形態には、売買の手続きや交渉を売主と直接おこなう売主物件と仲介業者を間に挟む仲介物件の2種類があります。
不動産を購入する流れは、希望条件を決めて物件を探すところから始まり、次に資金計画を立て、準備が整ったら正式に購入を申し込みます。
購入にあたっての注意点は、将来の出費を資金計画に織り込んだり、災害リスクを事前に確認したりすることです。