【最新版】不動産購入に適切な時期とは？統計上やライフイベントごとの時期を解説

不動産購入は大きな買い物のため、適切なタイミングを見極めることは欠かせません。
個人の状況によっても適切なタイミングは異なりますが、他の人がどんな時期に購入しているかを参考にするのもひとつの検討の材料となります。
そこで今回は、不動産購入に適切な時期について、統計上やライフイベントごとの時期、考えると良いポイントに分けて解説します。

統計から見る不動産購入に適切な時期

統計データを見ることで、多くの方が不動産購入をした時期を参考にしながら、ご自身の状況を検討できます。
ここでは、年齢と年収、家族の人数、貯金額に分けて解説します。

統計①年齢

国土交通省の調査によると、30代後半～40代前半で不動産を購入するケースがもっとも多く、全体の80％以上を占めています。
住宅種別で見ると、注文一戸建て住宅を買う年齢の平均が37.7歳ともっとも若いです。
一方で、中古物件を買う平均年齢は他の住宅より遅めの40代前半となっています。
また、分譲マンションを購入する年齢は30代がもっとも多く、全体の60％を占めています。

統計②年収

国土交通省の調査によると、新築を購入する方の平均世帯年収は700万～840万円です。
中古物件では、平均世帯年収670万～715万円となっています。
新築マンションでは、世帯年収600万円以上が75.8％、新築一戸建てでは59.7％となっており、マンションを購入する方のほうが年収が高い結果となっています。

統計③家族の人数

「令和元年度住宅市場動向調査」によると、注文住宅・分譲一戸建て住宅の1世帯あたりの居住人数でもっとも多いのは「4人住まい」との結果になっています。
分譲マンション・中古一戸建て住宅では3人、中古マンションでは2人～3人との結果です。
出産や子どもの独立、親との同居など、居住人数が変化する要素はさまざま考えられるでしょう。
居住人数が変化する時期に、人数に応じた住居に住み替えるのも、ひとつのタイミングの目安といえます。

統計④貯金額

「令和元年度住宅市場動向調査」によると、初めて家を買った方の自己資金は、平均して1,000万円前後との結果になっています。
不動産の購入では、頭金の準備が必要となり、貯金で資金準備をするケースが多いです。
同調査によると、注文住宅では住宅価格3,901万円のうち960万円、分譲マンションでは4,581万円のうち1,261万円を自己資金で準備するのが平均値となっています。
近年では、頭金のない住宅ローンも増えてきていますが、自己資金が少なければ月々のローン返済額は大きくなります。
無理のない返済計画を立てるためには、ある程度の貯金ができたタイミングを購入の目途にするのもひとつの方法です。

ライフイベントごとの不動産購入時期

ライフイベントの発生は、不動産購入を決意するひとつのタイミングとなります。
ここでは、単身、結婚、子どもの誕生に分けてライフイベントごとの不動産購入について解説します。

ライフイベント①単身

単身の方でも、不動産購入するメリットは多くあります。
若く精力的に働ける時期にローンを返済しておけば、完済後は住居費がかからなくなり、安定した老後を過ごせます。
若いうちに住宅ローンを組むと、退職まで長期の返済プランが組めるため、月々の返済額が抑えられる点もメリットです。
単身の方は将来的に結婚や親との同居などの変化がある可能性もあり、移転が必要になる場合もあるでしょう。
不動産購入によって身動きが取りにくくなる可能性については、よく検討しておくことをおすすめします。
資産価値の高い物件を選べば、住まなくなった場合でも売却や賃貸によって収益を得られるかもしれません。

ライフイベント②結婚

結婚すると、将来の家族像が明確に描けるようになるため、このタイミングで不動産購入をする方は多いです。
共働きの2人が、結婚を機に不動産を購入すると、2人の収入を活かしてローンを返済できるメリットがあります。
ローンの借入可能額を2人の総収入で決められるため、購入できる不動産の選択肢も広がります。
結婚時の年齢が若ければ、退職までに長い期間があり、月々の返済負担も軽減できるでしょう。
結婚時に不動産を購入する場合は、長期的に住める家かどうかを検討することも大切です。
夫婦2人で選んだ家の場合、子どもが産まれた後は手狭になる可能性もあります。
結婚後の変化にも、柔軟に対応できる住まいを選ぶことがポイントといえるでしょう。

ライフイベント③子どもの誕生

子どもが誕生したタイミングで、不動産を購入するケースがあります。
結婚後は賃貸物件に住み、子どもの誕生のタイミングでマイホームを購入すると、子育てに適した家を選びやすいメリットがあります。
出産後に共働きを継続するかによって、ローンの返済状況は変わるため、無理のない資金計画を立てることが大切です。
また、子どもの誕生後は教育費などの大きな出費が増えるため、貯金額に余裕を持っておく必要もあります。
将来、さらに子どもが増える予定がある場合には、変化に対応できる間取りを選ぶことも大切です。

不動産購入を決める前に考えると良いポイント

不動産購入は大きな買い物となるため、さまざまな要素を慎重に考えることは大切です。
ここでは、購入を決める前に考えると良いポイントとして、物件の種類と住宅ローン、間取りに分けて解説します。

ポイント①物件の種類

購入する物件の種類によって、購入費用は大きく変わります。
それぞれの種類にはメリット・デメリットがあるため、自分のライフプランに合わせた物件を選ぶ必要があります。
新築マンションは資産価値が高く、住宅ローンの審査が通りやすいメリットがありますが、購入時点で内装を見られない場合がある点に注意が必要です。
新築一戸建ては、マンションに比べてゆったりした居住環境があり、子育てにも適していますが、資産価値の減退が早い点はデメリットです。
自分の好みと予算のバランスを検討し、選択することをおすすめします。

ポイント②住宅ローン

住宅ローンを組んで不動産を購入する場合は、月々の返済額や返済期間をよく検討しましょう。
長い返済期間の間には、失業や転職などのさまざまな状況の変化が考えられます。
想定外の変化が生じても、返済が滞らないよう余裕を持った計画を立てることが大切です。
ローンの返済ができなくなると、自宅が競売にかけられるなどの可能性もあります。
万一の場合の対応策を事前に考えておくと、自宅を失うリスクを避けられます。

ポイント③間取り

不動産を購入する時期や家族の人数によって、適する間取りは異なります。
世帯構成別のおすすめの間取りは、以下のとおりです。

●単身：1K、ワンルーム
●夫婦：2DK、2LDK、1LDK
●夫婦と子ども1人：2LDK
●夫婦と子ども2人：3LDK以上

間取りは後から変更ができないため、購入時に慎重に選ぶ必要があります。
現在の状況だけでなく、将来のライフスタイルの変化も検討に入れ、住みやすい間取りの物件を選びましょう。
不動産購入をする方々の一般的な傾向を知ることは、自分の計画を立てるうえで役立ちます。
ただし、個人の状況はそれぞれ異なるため、自分にとってベストなタイミングを見極めることも大切です。

まとめ

統計を見ると、不動産購入をする時期は30代後半～40代前半、世帯年収は700万～840万円、貯金額は1,000万円前後が平均値です。
結婚や子どもの誕生などの、ライフイベントのタイミングで不動産購入を決意される方も多いです。
不動産購入時には、物件の種類、住宅ローンの返済計画、間取りは慎重に検討するようにしましょう。